† メディア論 †

鈴木謙介『ウェブ社会の思想―“遍在する私”をどう生きるか』

ウェブ社会の思想―〈遍在する私〉をどう生きるか (NHKブックス 1084) ウェブ社会の思想―〈遍在する私〉をどう生きるか (NHKブックス 1084)
鈴木 謙介 (2007/05)
日本放送出版協会

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NHKブックス
ウェブ社会の思想―“遍在する私”をどう生きるか ISBN:9784140910849 (4140910844)
265p 19cm(B6)
日本放送出版協会 (2007-05-30出版)

鈴木 謙介【著】
[B6 判] NDC分類:007.3 販売価:\1,123(税込) (本体価:\1,070)


「ユビキタス」「ウェブ2・0」「ネットビジネス」…華々しい流行語の陰で何が起きているのか。
蓄積された個人情報をもとに、各人の選ぶべき未来が宿命的に提示される。
カスタマイズされた情報が氾濫する中で、人は自らの狭い関心に篭もり、他者との連帯も潰えていく。
共同性なき未来に、民主主義はどのような形で可能なのか。
情報社会の生のゆくえに鋭く迫り、宿命に彩られた時代の希望を探る、著者渾身の一冊。

ウェブ社会の「思想」と「宿命」
1 「人間」―宿命に彩られる生(ユビキタス―個人情報管理型の社会;バーチャル―越境する電子マネー;記憶と記録―データ化される「わたし」;宿命と成長(1)―島宇宙の外を生きられるか)
2 「社会」―民主主義の困難を超えて(共同性とマスメディア―「偏向報道」批判の背景;民主主義―グーグルが描く未来像;宿命と成長(2)―関係へと開かれる生)
情報社会の生の行方に鋭く迫り、宿命に彩られた時代の希望を探る。


鈴木謙介[スズキケンスケ]

1976年、福岡県生まれ。東京都立大学大学院社会科学研究科博士課程単位取得退学。現在、国際大学GLOCOM研究員。専攻は、理論社会学。2006年より「文化系トークラジオ Life」(TBSラジオ)のパーソナリティーを務めるなど、多方面に活躍(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)


  プロトコル  


グーグルの「世界中のあらゆる情報を集約する」という理想は、古代アレクサンドリアの図書館の建設目的を反復している。

用語1【ネティズン(netizen)】 …ネットから生まれる新しい民主主義の担い手としての「ネット市民」を意味する。グーグルはネット民主主義を目指している。

用語2【EPIC2014】 …近未来に、グーグルとアマゾンが合併して、「Googlezon(グーグルゾン)」という巨大メディア企業となる。既存のマスメディアへの決定的な優位がこれによって実証される。「完全に個人向けにカスタマイズされた情報をニュースとして提供する」ことが可能となる「進化型パーソナライズ情報構築網(EPIC)」のシステムが確立される。

用語3【集団分極化】 …インターネットの中でのディスクールが、自分と同じ意見の集団としか繋がりを持たない状態。

用語4【サイバー・カスケード】 …極端な意見の暴走に歯止めがきかなくなる状態。

用語5【RMT(Real Money Trade)】 …東アジアのオンラインゲーム業界の用語。ゲーム内の通貨と現実の通貨の交換。オークションと、販売といった方法で行われる。

用語6【バーチャル3・0】 …完成されたユビキタス社会。ユビキタス化した現実世界(進化したモバイル携帯端末モバイル2・0の領域)と、バーチャル世界(新しいインターネットの世界であるウェブ2・0)が融合した社会のこと。「遍在する自己」。

用語7【バーチャル2・0】 …人間を「匿名」の世界に誘い、解放する社会。ポール・ヴィリリオのようなポストモダンの哲学者や、メディア学者であるジョシュア・メイロウィッツなどが早くからこれに察知し、研究していた。

用語8【バーチャル1・0】 …「現実と仮想の区別がつかなくなる」。

用語9【カリフォルニアン・イデオロギー】 …ニューエイジの「肉体を捨て去った状態で精神の融合を目指す」というヒッピー文化的な価値観が、インターネット内で跋扈するハッカーたちの思想と化していった。これをカリフォルニアン・イデオロギーという。「我」と「汝」の融合。

用語10【偽記憶症候群】 …「あの出来事こそが自分のトラウマになったのだ」と主張するような症例。自己物語を生成する主体の欲望。「わたしがありたいわたし」の無限的な再生産。

用語11【ログ化される人生/ライフログ】 …自分の行動や考えをコンピューターに逐一記憶し、人生そのものを巨大なアーカイブとして保存しようとする仕組み。これによって、「過去の行動履歴」が全て検索可能となる。

用語12【島宇宙】 …宮台真司の用語。ここでの意味は、内部は宇宙のように広大で、無限の可能性に満たされているように見えるのに、実際にはそれが「島」として閉鎖されており、外部への脱出が困難であるというネット世界を指す。ネットの島宇宙化。

用語13【集合的記憶】 …私たちが個人的なものだと考えている記憶が、実際にはその人の所属する集団の観点、集合的志向の流れの中でしか想起され得ないものだという考え方。社会学者モーリス・アルヴァックスの用語。

用語14【サイバー・アナーキズム】 …数学的民主主義を理想化する立場を否定し、あらゆるネット内における支配を否定するアナーキーな態度。

用語15【サイバー・リベラリズム】 …情報化によってリベラルな社会を構築しようとする考え方。工学的民主主義を理想化する。

用語16【夢見る繭】 …映画『マトリックス』の主題。脳接続された人間の意識の吸い上げによって創造された情報の総体が、現実世界を必要としなくなった世界。数学的民主主義が自律し、人間存在を物理的に必要としなくなった世界。

「Google の理念」

http://www.google.co.jp/corporate/tenthings.html

エリック・シュミット
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

エリック・シュミット(Eric Emerson Schmidt, 1955年 - )は、米 Google 社の会長兼最高経営責任者。米アップル社の取締役、プリンストン大学の理事も務めている。字句解析器生成プログラム lex の共同開発者でもある。


経歴

ワシントンD.C. 生まれ。プリンストン大学で電気工学の理学士号を、1979年にカリフォルニア大学バークレー校で電気工学の修士号を、1982年に計算機科学の博士号を取得した。

米パロアルト研究所コンピュータサイエンス研究所や米ベル研究所、米ザイログ社を経て1983年にソフトウェアマネージャーとして米サン・マイクロシステムズ社に入社。Java の開発とインターネット戦略の立案を導き、後に最高技術責任者と執行役員を歴任した。

1997年から米ノベル社の最高経営責任者を務め、重要な経営戦略や技術開発の中心的な役割を果たした。2001年3月に米 Google 社の会長に就任。同年7月に米ノベル社の最高経営責任者を辞職し、同年8月米 Google 社の最高経営責任者に着任。以来ラリー・ページ、セルゲイ・ブリンの二人と“三頭政治”として経営を行っている。

2006年2月、世界で最も成功したインターネット検索エンジン会社の戦略開発に関する功績が認められ、全米技術アカデミーの会員に選出される。同年8月には米アップル社の取締役に選任されている。




Google
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

Google Inc.
種類 公開会社
市場情報 NASDAQ GOOG


略称 Google
本社所在地 アメリカ合衆国 カリフォルニア州 マウンテンビューアンフィシアター パークウェイ 1600番
設立 1998年9月7日
業種 情報・通信業
事業内容 インターネット関連事業、ソフトウェアの研究・開発・販売
代表者 CEO エリック・シュミット
売上高 106億ドル(約1兆2720億円)(2006年)
従業員数 13,748名(2007年6月)
関係する人物 ラリー・ページ・セルゲイ・ブリン
外部リンク http://www.google.com/

Google本社にある標識(Welcome sign)Google(グーグル)は、アメリカ合衆国のソフトウェア会社、あるいは、同社の運営するインターネット上での検索エンジンである。

米国グーグルは人類が使う全ての情報を集め整理すると言う壮大な目的をもって設立された。独自開発したプログラムが、世界中のウェブサイトを巡回して情報を集め、検索用の索引を作り続けている。約30万台のコンピュータが稼動中といわれる。検索結果の表示画面や提携したウェブサイト上に広告を載せることで、収益の大部分をあげている。

検索エンジンとしては、2002年には世界で最も人気のあるものになり、AOLなどのクライアントを通じてインターネット検索のトップを占めるまでになっている。日本では、Yahoo! JAPANに次いでシェア2位である。


会社

米Google本社のCEOはエリック・シュミット。日本法人のグーグル株式会社のCEOは村上憲郎。


沿革

1996年1月 - Googleの原型となる、バックリンクを分析する検索エンジンBackRub(バックラブ)が、スタンフォード大学で博士課程に在籍していたラリー・ページとセルゲイ・ブリンによって開発される。もともとは研究プロジェクトとして始められたものだった。 1998年9月7日 - アンディ・ベクトルシャイムからの10万ドルの資金援助を受け、カリフォルニア州メンロパークにある友人のアパートで創業。
1999年 - 3月パロアルトに移転。6月マウンテンビューに移転。
1999年6月7日 - KPCB、セコイア・キャピタルから2500万ドルの資金を調達。
2001年8月 - 日本法人のグーグル株式会社を設立。
2003年2月 - Pyro Networksを買収し、Bloggerを獲得。
2004年7月 - 画像管理ソフトを開発しているPicasaを買収。
2004年8月19日 - NASDAQで株式公開。ティッカーシンボルは「GOOG」。
2004年10月27日 - 人工衛星や航空撮影の画像をデータベース化したソフトを販売しているKeyholeを買収。その後、Keyholeの技術を使ったGoogle マップ、Google Earthが公開される。
2005年3月 - Urchinを買収。その後、Google Analyticsを開始。
2006年3月 - Upstartleの「Writely」の開発チームを買収。
2006年10月9日 - GoogleがYouTubeを16億5000万ドル(約1950億円)で買収すると発表。また、YouTubeを買収した後も「Google Video」、「YouTube」の名称を変えないことも発表。→ウィキニュース
2006年11月1日 - 企業向けウィキシステム、JotSpotを買収する。
2007年4月13日、広告会社のダブルクリックを31億ドルで買収。
2007年中に、オハイオ州で巨大データーセンターが作動予定

社風

Google本社にあるトイレのコントロールパネルGoogleの本社社屋は "Googleplex" の愛称で親しまれている。この言葉は、googolplex(グーゴルプレックス)の言葉遊びであり、Googleとcomplexとのかばん語でもある。

料理人が各国の料理を提供する無料ランチ、フィットネスジムやサウナを完備したキャンパス、定期的に開催されるローラーホッケーのイベントなど充実した福利厚生サービス、猫以外のペットを持ち込み可能なオフィスやおもちゃなど遊び道具を持ち込める社員デスク、ラバライトやゴムボールがあちらこちらに置かれた独特な企業文化で知られる[5]。また、NASDAQ市場に公開するに先立ち、無料ランチを継続して提供することを宣言した。自由な企業文化と肯定的にとらえる見方がある一方、子供っぽいと見られることもある(ただし、この場合の子供っぽいという表現は必ずしも否定的な意味を伴うものではない)。

また、Googleでは、勤務時間の20%を自分の気に入ったプロジェクトに割くよう義務づける「20 percent time」というルールがあり、そこからOrkutやGmailなどの実験的サービスが生まれている。


社外での活動

Googleは社内で多くのオープンソースソフトウェアを使っているため、オープンソースの開発者を雇うなど、オープンソースの支援を積極的に行っている。

2005年には、「Google Summer of Code」というオープンソースの開発に資金を提供するプロジェクトを行った。これは、Googleが、指定したプロジェクトに参加する学生に開発費用を提供するというもので、一定期間の補助を受けて開発を行う。また、これを受けて、日本でも「夏休みコード道場」というプロジェクトが、FSIJ(フリーソフトウェアイニシアティブ)の主催の元、Google日本法人の協力で開始された。

現在は、ウィキペディアに対しても資金提供をするなど、オープンな文化に対する積極的な支援を行う企業としても名前をあげつつある。
また、2005年9月28日には、NASAと提携し、大規模コンピューティングの活用や、データマイニング、ナノ、バイオテクノロジーでの協力などを行うことを発表している。

2007年1月21日のNHKスペシャルでは、Googleが初めてテレビ局の長期取材に応えた『グーグル革命の衝撃 ~あなたの人生を“検索”が変える~』が放送された。

地元マウンテンビューでは無料のネットワークが張り巡らされている。2007年、サンフランシスコでも無線インターネット接続が発表された。


名前の由来

Googleという言葉は、googol(グーゴル)という言葉の綴りまちがいに由来する。1997年にラリー・ページたちが新しい検索エンジンの名前を考えてドメイン名として登録した際、googol.comをgoogle.comと綴りまちがえたのがその起源と言われる

グーゴルという言葉は、アメリカの数学者エドワード・カスナーの甥のミルトン・シロッタによって作られたもので、1グーゴルは10100(1のあとに0が100個続く数・10の100乗と読む)である。この言葉に似た言葉を社名に用いていることは、WWW上の膨大な情報の組織化がGoogleの使命であることを意図している。


Googleに対する批判

検閲


中国版Googleでは検閲を行っており、「天安門事件」や「台湾」などの単語を検索しても政権に不都合なものは表示されない。また、「ダライ・ラマ14世」も禁止ワードに指定されており、チベット人の反感を買っている。米国版Googleでは表示されるが、中国国内から中国版Google以外にアクセスすることは出来なくなっている。

Googleは反サイエントロジーサイトの削除を行っていたことも判明している。宗教団体サイエントロジーが同団体に批判的なサイトの削除をデジタル・ミレニアム著作権法 (DMCA) を根拠に求めたところGoogleは削除に応じた。その後Googleの姿勢を批判する市民グループが訴訟の動きを見せたことから元に戻したが、一時的にでも削除を行ったことはGoogleの社会的影響力の大きさから批判をする向きも多い。

グーグルによる検閲は、一般的には検索国の法律に従って行われるが、Googleはアメリカの企業であるため、アメリカ国内の法律によって違法と判断されたサイトについては、全世界で表示されない。例えば、DMCAに抵触すると判断されたサイトについては、日本人向けのコンテンツであっても日本国内から検索出来ないし、アメリカ以外の国経由で検索しても同様である。

2002年10月22日、およそ113のインターネット上のサイトがGoogleのドイツ語版とフランス語版から除去されているとの調査が報告された。この検閲は主としてWhite Nationalistic、ナチ、反ユダヤ主義、イスラーム過激派のサイトに影響を与えた。フランスとドイツの法の下では、ヘイトスピーチとホロコーストの否定は違法である。グーグルはこれらの法を遵守して、そのような題材を含むサイトを検索結果に含めないようにした。検索がこのような形で影響を受けているかどうか直接確認するすべは無い。


CNET出入り禁止事件

2005年7月、CNETのエリノア・ミルズ記者が執筆したGoogle絡みのプライバシー問題についての記事中、説明の一環として、CEOのエリック・シュミットについてGoogleで検索した結果を公表した。そこには、シュミットのおおよその資産や自宅住所、シュミットがGoogle株の売却を行ったことなどが掲載されていた。Google広報部は、この行為はプライバシー侵害に当たるとして、CNETの全サイトを検索結果から外した。さらに、CNETの記者全員からの取材を1年間拒否するとの声明を出した。その2か月後に両者は和解しCNETのサイトは再び検索結果に表示されるようになった。


グーグル八分

詳細はグーグル八分を参照

検索の際、検索エンジンスパムなどの検索妨害行為があるサイトや、各国の法律に照らし合わせてGoogleが違法と判断したサイトを、意図的に検索結果から除き、ユーザーが該当サイトのURLを検索できないようにすること、およびその対象となったサイトのこと。しかし、最近は上記のような問題がないと思われるサイトも意図的に検索結果から除外されることがあり、企業などでは検索結果が収益に大きく影響するため、死活問題となっているケースも多い。しかもグーグルは検索結果からの排除に関する基準を明確に示しておらず、不透明な手続にて行われているため、検索結果の社会的影響力に応じた責任を果たしていないというユーザーからの不満も多い。実際に検索結果から除外された企業が名誉毀損などでグーグルを訴えており、今後の裁判の行方に関心が集まっている。

なお、グーグル自身がスパムあるいは不適切として判断したものについては削除した旨を表示することなく非表示とする反面、ユーザーが名誉毀損等で非表示を求めた場合は削除した旨を表示することとなっている。


派生語

google・ググる(動詞)

英語圏では、「google」が「(広義ではYahoo!などを含めたすべての)検索エンジンで検索する」という意味の動詞として使われることが多くなっている。日本語でも「ググる」が同様の用法で用いられている。

動詞としての「google」は英語版ウィキペディアにも収録されている(en:Google (verb))。2006年7月6日にMerriam-Websterが発表した辞書の最新版では、「google」という動詞が「WWWの情報を得るためにGoogleの検索エンジンを利用する」という意味で掲載された。
なお、Googleは商標の普通名称化を招くとしてこの用法に抗議している。

日本語の「ググる」は、定義はされていないが一般にラ行五段活用動詞として扱われており、「ググってくる」など多種多様な活用語が存在する。インターネット以外の場における、単に探す行為もググるということがある。


googling(名詞)
googlingとして名詞化された言葉は、もともとの「検索する」という意味合いから派生し、特に「他人の氏名で検索する」場合を指すことが多くなった。









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